氏名 帖佐 尚人
研究業績等に関する事項(※原則として直近５年間の業績を表示）
著書，学術論文等の名称 単著，
共著の別		 発行又は
発表の年月		 発行所，発表雑誌等
又は発表学会等の名称
著書
１．ワークで学ぶ道徳教育 共著 平成２８年２月 ナカニシヤ出版
２．ワークで学ぶ教職概論 共著 平成２９年４月 ナカニシヤ出版
３．幼児・初等教育入門 共著 平成３０年２月 ラグーナ出版
４．ワークで学ぶ学校カウンセリング 共著 令和元年７月 ナカニシヤ出版
５．ワークで学ぶ道徳教育　増補改訂版 共著 令和２年３月 ナカニシヤ出版
６．新薩摩学14　人口減少社会・鹿児島の教育のゆくえ 共著 令和２年３月 南方新社
７．幼児・初等教育入門Ⅱ 共著 令和３年８月 ラグーナ出版
８．現代アメリカ教育ハンドブック　第2版 共著 令和３年１１月 東信堂
学術論文
１．子どもに対する教育的介入の正当化に関する一考察：今日的なパターナリズムを巡る議論をもとに 単著 平成２１年３月 早稲田大学教育学会紀要
第１０号
２．子どもに対するパターナリズムの正当化についての一考察：1970年代の英米におけるその初期の議論の検討を中心に（査読付） 単著 平成２１年９月 早稲田大学大学院教育学研究科紀要.別冊
第１７-１号
３．S.E.ノルデンボの「子どもに対するパターナリズム」論（査読付） 単著 平成２２年３月 早稲田大学大学院教育学研究科紀要.別冊
第１７-２号
４．子どもに対するパターナリズムについての理論的研究: 自律を尊重する教育的介入論の構築を企図して 単著 平成２２年３月 早稲田大学大学院教育学研究科修士論文
５．我が国における子どもの権利論の特徴と問題点：「親の教育権」論との関連から 単著 平成２２年３月 早稲田大学教育学会紀要
第１１号
６．子どもの権利論の意義とその問題点に関する一考察：子どもの権利制約原理としてのパターナリズムの射程（査読付） 単著 平成２２年９月 早稲田大学大学院教育学研究科紀要.別冊
第１８-１号
７．我が国における児童虐待問題と生徒指導上の課題：学校の虐待予防・防止機能に焦点を当てて 単著 平成２３年３月 早稲田大学教育学会紀要
第１２号
８．H.ラフォレットの「親のライセンス化」論：児童虐待と親の教育権規制を巡る一議論として（査読付） 単著 平成２３年９月 早稲田大学大学院教育学研究科紀要.別冊
第１９-１号
９．戦後我が国における子どもの問題行動等に対する一次予防教育：中学校段階におけるその取り組みの歴史的展開と今後の展望 単著 平成２４年３月 早稲田大学教育総合研究所２０１１年度一般研究部会『子どもの問題行動防止と健全化育成をめぐる総合的対策の研究報告書：学校内の改善および学校外関係機関とくに警察との連携を中心に』
１０．児童虐待予防と特別活動：とりわけ学校健康診断に着目して 単著 平成２４年３月 早稲田大学教育学会紀要
第１３号
１１．札幌市における子どもの問題に対する多機関連携制度：学校を端緒とした取組に着目して（査読付） 共著 平成２４年３月 早稲田大学大学院教職研究科紀要
第４号
１２．北九州市及び札幌市立小・中学校の生徒指導に関する質問紙調査結果(報告)：生徒指導体制と予防教育に焦点を当てて 共著 平成２４年３月 早稲田大学社会安全政策研究所紀要
第４号
１３．子どもの自由制約原理としてのパターナリズム：その諸正当化モデルの検討（査読付） 単著 平成２４年５月 教育哲学研究
第１０５号
１４．チャイルド・パターナリズム正当化を巡る補完的諸考察：D.パーフィットの人格同一性論と「大人‐子ども区分」の正当化 単著 平成２５年３月 学術研究（早稲田大学）
第６１号
１５．学校保健ベースの教育相談と健康教育：その現状と展望に関する日米比較 単著 平成２５年３月 早稲田大学教育学会紀要
第１４号
１６．J.ウェストマンの親ライセンス制度構想：1990年代における「親のライセンス化」論の展開として 単著 平成２５年７月
 鹿児島国際大学福祉社会学部論集
第３２-１号
１７．生涯を通じたキャリアとしてのペアレントフッド：J.ウェストマンの親論と児童虐待予防理論の分析から（査読付） 単著 平成２５年９月 早稲田大学大学院教育学研究科紀要.別冊
第２１-１号
１８．アメリカにおける学校拠点型保健センター(SBHC)：その発展と現在（査読付） 単著 平成２５年１２月 アメリカ教育学会紀要
第２４号
１９．カリフォルニア州学校保健センター連盟の学校保健施策：その学校拠点型保健センター(SBHC)支援と健康教育プログラム実践の分析 共著 平成２６年１月 鹿児島国際大学福祉社会学部論集
第３２-３号
２０．「親のライセンス化」の代替策の検討(1)：H.ラフォレットの理論変遷の分析から 単著 平成２６年７月 鹿児島国際大学福祉社会学部論集
第３３-１号
２１．「親のライセンス化」の代替策の検討(2)：J.ウェストマンの青年期妊娠・出産規制論 単著 平成２６年１０月 鹿児島国際大学福祉社会学部論集
第３３-２号
２２．アメリカにおける学校拠点型保健センター(SBHC)の実際 : カリフォルニア州アラメダ郡を事例として 共著 平成２７年３月 鹿児島国際大学福祉社会学部論集
第３３-４号
２３．戦後我が国における親の教育権論の展開 単著 平成２８年２月 鹿児島国際大学福祉社会学部論集
第３４-４号
２４．キャラクター・エデュケーションと性教育：アメリカにおける自己責任教育プログラム(PREP)についての一考察 単著 平成２９年７月 鹿児島国際大学福祉社会学部論集
第３６-１号
２５．日本の学校保健と倫理：学校におけるヘルスプロモーション推進についての倫理学的考察 単著 平成２９年１０月 科学研究費補助金基盤研究B最終報告書『EU諸国等における学校基盤の包括的健康教育の研究：地域と協働する学校』
２６．特別活動における主体的・対話的な深い学びのための指導方法と評価に関する研究：「創造的な学び」による学級活動指導案の開発 共著 平成３０年２月 鹿児島国際大学福祉社会学部論集
第３６-４号
２７．カリフォルニア州アラメダ郡における学校-SBHC間連携：サービス調整ﾁｰﾑ(COST)に基づく児童生徒支援システムの分析（査読付） 単著 平成３０年３月 アメリカ教育学会紀要
第２８号
２８．完全義務／不完全義務区分からみた我が国の道徳教育の特徴と問題点：教科道徳の指導内容充実に向けた基礎的研究として（査読付） 単著 平成３１年３月 倫理道徳教育研究
第２号
２９．コロナ禍を踏まえた米国の学校保健の動向：学校拠点型保健センター(SBHC)による児童生徒支援及び行動改善を中心に 単著 令和３年８月 国立教育政策研究所生徒指導・進路指導研究センター『「社会情緒的(非認知)能力の発達と環境に関する研究：教育と学校改善への活用可能性の視点から」中間報告書』
３０．コロナ禍におけるインティマシー(親密さ)の変容とその教育的含意：子どもへのワクチン接種義務化の議論にも絡めて（査読付） 単著 令和３年１１月 教育哲学研究
第１２４号
３１．教科としての保健学習と「社会性と情動の学習」の接続(1)：アメリカにおける議論の動向 単著 令和５年１２月 鹿児島国際大学福祉社会学部論集第４２-３号
３２．教科としての保健学習と「社会性と情動の学習」の接続(2)：授業構想例の分析と日本への示唆 単著 令和６年２月 鹿児島国際大学福祉社会学部論集第４２-４号
３３．米国の保健学習における「社会性と感情の学習」と学校拠点型保健センター(SBHC)による児童生徒支援及び行動改善 単著 令和６年３月 国立教育政策研究所『「社会情緒的(非認知)能力の発達と環境に関する研究：教育と学校改善への活用可能性の視点から」(学校改善チーム)最終報告書』
３４．カリフォルニア州における学校風土調査の活用の実際 共著 令和６年３月 国立教育政策研究所『「社会情緒的(非認知)能力の発達と環境に関する研究：教育と学校改善への活用可能性の視点から」(学校改善チーム)最終報告書』
公的研究等への関与
１．子どもを犯罪から守るための多機関連携モデルの提唱 共同 平成２１年１０月～平成２４年３月 独立行政法人科学技術振興機構（JST）社会技術研究開発センター（RISTEX）研究開発プロジェクト
※研究補助者として関与
２．子どもの問題行動防止と健全化育成をめぐる総合的対策の研究：学校内の改善および学校外関係機関とくに警察との連携を中心に 共同 平成２３年４月～平成２４年３月 早稲田大学教育総合研究所２０１１年度一般研究部会
※研究協力員として関与
３．子どもの非行・虐待防止のための地域社会ネットワークの実証的研究 共同 平成２４年４月～平成２７年３月 科学研究費助成事業基盤研究（C）
※連携研究者として関与
４．チャイルド・パターナリズム正当化論の体系化に向けた基礎的研究 単独 平成２４年４月～平成２５年３月 早稲田大学２０１２年度特定課題研究助成費（新任の教員等）
※研究代表者として実施
５．アメリカにおける学校拠点型保健センター(SBHC)とその我が国への導入可能性 単独 平成２５年４月～平成２８年３月 科学研究費助成事業若手研究（B）
※研究代表者として実施
６．EU諸国等における学校基盤の包括的健康教育カリキュラムの研究―地域と協働する学校 共同 平成２８年４月～平成３０年３月 科学研究費助成事業基盤研究（B）
※連携研究者として関与
７．重大非行事案防止のための多機関連携による非行少年等とその家庭への支援に関する研究 共同 平成２９年４月
～令和２年３月 		科学研究費助成事業基盤研究（C）
※連携研究者として関与
８．社会情緒的(非認知)能力の発達と環境に関する調査研究：教育と学校改善への活用可能性の視点から 共同 令和２年４月
～令和５年３月 		国立教育政策研究所生徒指導・進路指導研究センタープロジェクト研究
※研究分担者として関与
９．不登校・いじめ等の生徒指導上の諸課題の現状と学校を基盤とした効果的な取組等に関する包括的な学校風土研究:地域との連携協定に基づく中・長期的な生徒指導重点事業 共同 令和６年４月～令和１０年３月(予定) 国立教育政策研究所生徒指導・進路指導研究センタープロジェクト研究
※研究分担者として関与
学会発表等
１．子どもに対する教育的介入の正当化に関する一考察：今日的なパターナリズムを巡る議論をもとに 単独 平成２１年３月 早稲田大学教育学会第１０回大会（於・早稲田大学）
２．子どもに対するパターナリズムの正当化問題：S.E.ノルデンボの議論の分析・検討をもとに 単独 平成２１年１０月 教育哲学会第５２回大会（於・名古屋大学）
３．我が国における子どもの権利論の特徴と問題点：「親の教育権」論との関連から 単独 平成２２年３月 早稲田大学教育学会第１１回大会（於・早稲田大学）
４．アメリカにおける児童虐待問題とその事前規制理論：主としてH.ラフォレットの「親のライセンス化」論の検討から 単独 平成２２年８月 日本教育学会第６９回大会（於・広島大学）
５．チャイルド・パターナリズム正当化に関する基礎的考察：「将来的自己への侵害」モデルの理論的基盤としての人格同一性論の検討 単独 平成２２年１０月 教育哲学会第５３回大会（於・中央大学）
６．我が国における児童虐待問題と生徒指導上の課題：学校の虐待予防・防止機能に焦点を当てて 単独 平成２３年３月 早稲田大学教育学会第１２回大会（於・早稲田大学）
７．「大人‐子ども区分」の正当化に関する一考察：チャイルド・パターナリズム論の一展開として 単独 平成２３年１０月 教育哲学会第５４回大会（於・上越教育大学）
８．児童虐待予防と特別活動：とりわけ学校健康診断に着目して 単独 平成２４年３月 早稲田大学教育学会第１３回大会（於・早稲田大学）
９．J.ウェストマンの親思想に関する一考察：とりわけparenthood概念の分析から
 単独 平成２４年９月 教育哲学会第５５回大会（於・早稲田大学）
１０．アメリカ学校保健施策の今日的展開：学校拠点型保健センター(SBHC)に着目して 単独 平成２４年１０月 アメリカ教育学会第２４回大会（於・九州大学）
１１．学校保健ベースの教育相談と健康教育：その現状と展望に関する日米比較 単独 平成２５年３月 早稲田大学教育学会第１４回大会（於・早稲田大学）
１２．カリフォルニア州における「介入指導に対する反応」(RTI)モデルの一展開：「サービス調整チーム」(COST)に基づく児童生徒支援システムを中心に 単独 平成２６年１０月 アメリカ教育学会第２６回大会（於・名古屋大学）
１３．学校と学校拠点型保健センター(SBHC)との連携による児童生徒支援の現状と展望：カリフォルニア州アラメダ郡での聞き取り調査を踏まえて 単独 平成２７年１０月 アメリカ教育学会第２７大会(於・武庫川女子大学)
１４．公衆衛生倫理とパターナリズム：英語圏におけるその議論展開と道徳教育及び健康教育への視座 単独 平成２８年８月 日本教育学会第75回大会(於・北海道大学)
１５．完全義務／不完全義務区分からみた道徳の内容項目の問題点：教科道徳の指導内容充実のための一試論 単独 平成２９年１２月 日本倫理道徳教育学会第2回大会(於・筑波大学)
１６．アメリカにおける学校拠点型保健センター(SBHC) 単独 令和３年９月 「子どもみんなプロジェクト」講演会(オンライン)
１７．学校拠点型保健センター(SBHC)による児童生徒の行動改善とｺﾛﾅ禍における学校保健の動向 単独 令和３年１０月 アメリカ教育学会第33回大会(於・日本大学[オンライン])