| 学 歴 |
| 年月 |
事項 |
| 昭和５１年３月 | 津田塾大学学芸学部英文学科卒業（学士（学芸学）） |
| 昭和６２年３月 | 東北大学経済学部経済学科卒業（学士（経済学）） |
| 平成元年３月 | 東北大学大学院経済学研究科博士課程前期課程修了（修士（経済学）） |
| 平成２年３月 | 東北大学大学院経済学研究科博士課程後期課程単位取得後退学 |
| 平成２５年１月 | 筑波大学大学院ビジネス科学研究科（博士後期課程）企業科学専攻修了（博士（経営学）） |
| 学 位 |
修士（経済学）（東北大学） |
| 博士（経営学）（筑波大学） |
|
| 職 歴 |
| 年月 |
事項 |
| 昭和５１年４月～昭和５７年２月 | マニュファクチュラース・ハノバー銀行東京支店（Accounting&Personnel Section（アカウンティング＆人事部）） |
| 平成４年４月～平成１０年３月 | 鹿児島経済大学（平成１２年４月より鹿児島国際大学へ名称変更）経済学部専任講師（簿記原理、税務会計論担当） |
| 平成１０年４月～平成１９年３月 | 鹿児島経済大学経済学部助教授（簿記原理、税務会計論担当） |
| 平成１９年４月～平成２５年３月 | 鹿児島国際大学経済学部准教授に職位変更（簿記原理、税務会計論担当） |
| 平成２５年４月～ | 鹿児島国際大学経済学部教授 |
| 平成２５年４月～平成２８年３月 | 鹿児島国際大学経済学部経営学科学科長 |
| 令和4年10月 | 鹿児島県立短期大学商経学科非常勤講師（令和5年3月まで）担当授業科目：簿記論III |
| 学会及び社会における活動等 |
| 年月 |
事項 |
| 昭和６０年４月～ | 東北大学経済学会 |
| 平成４年４月～ | 日本会計研究学会 |
| 平成１０年５月～平成２１年９月 | 鹿児島地方労働基準審議会委員 |
| 平成１１年２月～ | 鹿児島県固定資産評価審議会委員 |
| 平成１５年４月～平成１６年３月 | 鹿児島地方最低賃金審議会委員 |
| 平成１８年９月～ | 鹿児島市船舶事業経営審議会委員 |
| 平成１９年４月～ | 鹿児島市建築審査会委員 |
| 平成１９年８月～平成２３年３月 | 鹿児島市船舶部新船建造検討委員会委員 |
| 平成１８年８月～ | American Accounting Association |
| 平成２０年４月～ | 日本経営分析学会 |
| 平成２０年６月～平成２１年１１月６日 | 鹿児島県公益認定等審議会委員 |
| 平成２２年４月～ | 日本リスクマネジメント学会 |
| 平成２２年１０月～ | ファミリービジネス学会 |
| 平成２９年２月～ | European Accounting Association |
| 平成２９年５月２６日 | 鹿児島県経営者協会５月例会にて講演「創業者一族の経営とコーポレート・ガバナンス」 |
| 平成２９年７月２９日 | ソーシャル・リスクマネジメント学会関西部会（関西大学）「コーポレートガバナンス・コードが企業の持続可能な経営に及ぼす影響～リスクマネジメントの観点から～」（共著） |
| 平成２９年１２月９日 | 日本リスクマネジメント学会関西部会（関西大学）「持続可能な経営につながる情報開示とリスクマネジメント」 |
| 平成３０年５月１２日 | ソーシャル・リスクマネジメント学会関東部会「持続可能な経営と企業特性との関係ーソーシャル・リスクマネジメントの観点からー」（共著） |
| 平成３０年６月 | 「持続可能な経営につながるコーポレートガバナンス・コードとリスクマネジメント」『危険と管理』第49号，pp.128-141. |
| 平成３０年７月 | 「コーポレート・ガバナンスと持続可能な経営ーコーポレートガバナンス・コードとの関係に着目して」『実践機器管理』第33号, pp.27-36. （共著） |
| 平成３０年１１月 | 「中小企業の持続可能な経営」『商工金融』11月号, pp.21-37. （共著） |
| 平成３０年１１月２４日 | 資金管理フォ0ラム第3回大会（近畿大学東大阪キャンパス）「税務会計からみたアンソニーの財務会計論ーアンソニーの持分利子コストを課税所得計算上認識する可能性ー」 |
| 平成３１年３月 | 「持続可能な経営につながるコーポレート・ガバナンスの取組みとステークホルダーとの関係ー従業員と個人株主に対するアンケート調査の結果からー」『鹿児島経済論集』第57巻第3・4号, pp.27-36. （共著） |
| 令和元年６月２２日 | 日本リスクマネジメント学会関東部会（専修大学）「持続可能な経営につながるコーポレート・ガバナンスの取組みとステークホルダーとの関係ーリスクマネジメントの観点からー」（共著） |
| 令和元年７月６日 | 第11回TGH会計ファイナンス研究会（法政大学）「会計情報システムの社会的選択の再考」 |
| 令和元年７月 | 「持続可能な経営につながるコーポレート・ガバナンスと企業が持つ特性との関係」『実践危機管理』第34号, pp.49-36. （共著） |
| 令和２年３月 | 「Robert N. Anthony の持分利子を課税所得計算上認識する可能性」『鹿児島経済論集』第60巻第4号, pp.523-554. |
| 令和２年６月～ | 社会福祉法人千草会評議員 |
